一般的に、無形資産に対して、定額法又は所得予測法を採用して減価償却を行うことができます。

定額法

定額法を通じて、無形資産の耐用年数の期間中、毎年同一額を減価償却することができます。控除額を計算するには、まずは調整後の基礎、残存価額及び無形資産の予測される使用寿命を確定する必要があります。調整基礎から残存価額（適用される場合）を差し引いた残額は、無形資産の耐用年数内に控除できる減価償却総額になります。

残額を耐用年数で割ると、毎年の償却控除額がわかります。調整後の基礎又は耐用年数に大きな変化がない限り、当該金額は償却期間中には変わりません。初年度に当該資産を使用した期間が1年未満の場合、使用月数の比率で償却控除額を計算しなければなりません。

例えば、耐用年数の期間中、定額法で特許権又は著作権のコストに対し減価償却を行うことができます。特許権又は著作権の耐用年数とは、政府が授与する使用年限又はあなたがそれを取得した時の残存耐用年数のいずれか短い方です。

所得予測法

次の無形資産に対して、定額法ではなく所得予測法を使用して、減価償却を行うことができます。
－映画フィルム又はビデオテープ
－録音製品
－著作権
－書籍
－特許権

所得予測法によると、毎年の償却控除額は、資産のコストに特定の分数をかけた金額です。分数の分子は当該資産の当年の純収入であり、分母は当該資産の使用から10番目の課税年度までの予想総収入です。